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2018年

2018年08月27日

「TOKYOPACK2018」に情報ページを公開いたしました。

東洋製罐グループは、来る10月2日(火)から5日(金)の4日間、東京ビッグサイトで開催される「東京国際包装展 TOKYO PACK 2018」に出展いたします。​

本年の出展内容をまとめた情報ページを公開しましたのでぜひご覧ください。

みなさまのお越しをグループ一同 心よりお待ち申し上げております。

 

情報サイトへのリンク

2018年08月17日

「TOKYO PACK2018」に出展いたします。

東洋製罐グループは、来る10月2日(火)から5日(金)の4日間、東京ビッグサイトで開催される「東京国際包装展 TOKYO PACK 2018」に出展いたします。​

「ANSWERS IN PACKAGING こたえはパッケージのなかに。」のコンセプトのもと、食品ロス削減・省資源化・省人化・環境配慮などの社会的要請に対して、包装容器のイノベーションによる「こたえ」をご提案してまいります。今回が初出展となる新型の容器や技術のプレゼンテーションを多数ご用意し、みなさまのお越しをグループ一同 心よりお待ち申し上げております。

 

TOKYO PACK 2018   -2018 東京国際包装展

【会期】 2018年10月2日(木)-5日(金) 10:00 – 17:00

【会場】 東京ビッグサイト(東京国際展示場)   東展示棟1~6ホール

【ブース番号】 東3ホール No.3-02

【入場料】 無料(事前登録するとスムーズに入場いただけます。こちらからご登録下さい

【ブース位置】

2018年07月13日

「平成30年7月豪雨」による被災者の皆さまへの義捐金拠出について

このたびの「平成30年7月豪雨」でお亡くなりになられた方々に対しまして、心よりお悔やみ申し上げますとともに、被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。

 

東洋製罐グループは、被災地における救援活動等にお役立ていただけるよう、日本赤十字社を通じて、1,000万円の義捐金を拠出することを決定いたしましたのでお知らせいたします。

 

被災地の一日も早い復旧・復興を心よりお祈り申し上げます。

2018年06月01日

東洋製罐グループのマテリアリティ(重要課題)特定に関するお知らせ

東洋製罐グループホールディングス株式会社(代表取締役社長:中井隆夫)は、このたび持続可能な社会の実現に貢献するため、優先的に取り組む課題を「東洋製罐グループ 8つのマテリアリティ(重要課題)」として以下のとおり特定いたしました。

これは東洋製罐グループの経営思想を踏まえたものであり、今後経営と一体となったCSRへの取り組みを推進してまいります。また、これらのマテリアリティに取り組むことで、SDGsによって定められた目標の達成に貢献してまいります。

なお、マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス、具体的取り組みについてはCSRレポート2018、ホームページにて公表いたします。

 

 

※SDGs(エス・ディ・ジーズ)とは

平成27年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて掲げられた国際目標で、持続可能な世界を実現するための17のグローバル目標・169のターゲットから構成されています。

 

2018年02月22日

グループ会社4社が「健康経営優良法人2018(ホワイト500)」に認定

東洋製罐グループホールディングス株式会社(代表取締役社長:中井隆夫)を含む東洋製罐グループの4社が、経済産業省および日本健康会議の運営する健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2018大規模法人部門(ホワイト500)」に認定されました。(2018年2月20日)

1.健康経営優良法人認定制度の概要

健康経営優良法人認定制度とは、経済産業省が、日本健康会議と共同で、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。昨年度からスタートし、2回目となる2018年度は、「大規模法人部門(ホワイト500)」に541法人、「中小規模法人部門」に775法人が認定されました。

 

2.今回認定を受けたグループ4社

・東洋製罐グループホールディングス株式会社

・東洋製罐株式会社(代表取締役社長:大塚一男)

・東洋鋼鈑株式会社(代表取締役社長:隅田博彦)

・東洋ガラス株式会社(代表取締役社長:齋藤信雄)

 

3.東洋製罐グループにおける健康経営の取組み

東洋製罐グループでは、2017年度に、従業員の健康向上を経営の重要課題として取り組むことを決定いたしました。取り組みに当たって、「東洋製罐グループ健康経営宣言」を制定するとともに、CHO(Chief Health Officer)を設置し、産業保健推進チームとして、専門家である産業医、保健師・看護師、衛生管理者と密に連携しながらの取り組みを開始いたしました。

 

4.今後の取り組みについて

今後も従業員の健康管理を経営的な視点で捉え、取り組みの継続的な効果検証や見直しを図りながら、各社のさまざまな健康課題の解決や、従業員と家族の健康維持・増進に努めてまいります。


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